外国為替証拠金取引する投資家ニーズは、基本的に2グループに分類されます : （1）インカム派 ・・・ スワップ金利を定期的に得て収入の足しにする （2）キャピタルゲイン派 ・・・ 為替変動を効率的に利...

ポンド円などのクロス通貨を好んで取引するトレーダーが増えているようです。 ①値動きがいいこと ②各社の提示レートに若干のばらつきがある ・・・ことが注目されるからです。 短期で為替差益の獲得を狙うデイ...

異常レートの配信による約定が話題になっているようです。オンラインＦＸ取引では「いわゆるスパイク」（瞬間的に市場レートからかけ離れたレートが誤配信）を起因とした障害が 時に発生します。 1ドルが117円...

短資会社は、上田八木短資（上田短資、八木短資が合併）、セントラル短資（名古屋短資、日本短資、山根短資が合併）、東京短資の3社が、金融機関相互間で短期的な資金の貸し借り、日銀による資金供給オペの媒介を行...

消費者物価指数の上昇基調が続き、デフレ脱却が視野に入り、金利復活で注目された経済指標といえば 『消費者物価指数：CPI（Consumer Price Index）』。 ■消費者物価指数の基準改定 消費...

外国為替証拠金取引 と 株式の信用取引の ｢仕組みと類似点｣ を見比べてみます。 信用取引では、株を買うにあたり証券会社からその購入代金を借り、売却の際に差損益の差額決済と共に 借入金＋金利 を清算し...

インターバンク市場で中核的存在の仲介業者には、｢焼き鳥｣という美味しくない業界用語があります。 どういうものだと思います？ ブローカー(社員)は、顧客である銀行を専任で担当し、ブローカー同士が相対取引...

本来、海外との経済活動のなかで行う ｢決済｣ に伴い、為替変動リスクをあらかじめ “軽減” するために行う資金のやり取りが外国為替取引であり、 取引自体が ｢ハイリスク・ハイリターン｣ の金融商品では...

株式の信用取引や商品先物と呼ばれる金融商品は、単一商品の売買で、最終決済の期日が決まっていたり、信用の供与によって融資（金銭または有価証券の貸し付けや立て替え＝貸株)が行われることによって、投資家が「...

株式や外国為替取引で ｢僕が買ったら下がり始めた｣｢私が損切りして売ったら上がり始めた｣ なんていう愚痴を耳にします。 外国為替市場でドルが急落しても、すぐには ｢誰が売っているのか？」 市場関係者で...

◇相場を語るなかれ - 天狗になるなという戒めがこめられる。 ◇アタマとシッポは人にくれてやれ - 欲を出し過ぎずにあらかじめ売り買いの値段を決めて 　　堅実に投資すべきという格言。 ◇麦わら帽子は冬...

大和証券グループのTVコマーシャルで、理髪店の主人が 「給料の2割を貯金するように」 と従業員の青年にアドバイスすると、「無理だ」 と答えたのに対し、「給料の8割で暮らしてごらん」 と言いかえると、青...

米国の主要経済指標（雇用統計等）発表後の為替動向は、一時的に大幅に取引レートがブレルから面白いですよね。どうしてかというと、インターバンク市場では、経済指標発表前に「プライスは消え」（取引参加者が指値...

取引手数料や各種サービスの違い、サポート体制や対応の姿勢など何らかの理由で、住宅ローンの借り換えや自動車保険のように、"現在の取引先を変更したい" と考える投資家もいるのでは？ しかし、既にいくつかの...

Winny(ウィニー)による情報の流出が社会問題化しています。日本で開発されたファイル交換ソフトとして、2002年に公開されたにもかかわらず、これまでその利用に伴う危険性はあまり報じられてきませんでし...

インターバンク市場では、金融機関の債務不履行（デフォルト）を回避するために、信用力を示す「格付け」などにより「与信枠」を設け、相対による一定の取引量を超えると取引を拒絶することになります。一般投資家に...

外国為替取引は、インターバンク市場(銀行間取引)においても「相対」によって外貨が売買されています。日本の個人向け「くりっく365」や「上海外貨取引センター」など、ごくまれなケースとして取引所が存在しま...

外国為替取引では、ポジションメイクと同時に、上昇もしくは下落したらどこで決済するのか、あらかじめリミット注文とストップロス注文の設定をしておくことが大切です。とくに損失が確定する「損切り」の決断は、「...

「ライブドア・ショック」に見舞われた株式市場で、初めて「売れないリスク」を経験し、パニックに陥った個人投資家も多かったのではないでしょうか。外国為替市場でも、突発的な事故が発生すると「スプレッド」は広...

東京株式市場は、ライブドア・ショックで、投資家のパニック的な売り注文を大量に呼び込み、さらに東証の全銘柄取引停止措置で、あらためて｢マーケット・リスク｣と｢システム・リスク｣を認識させられることになり...